A.
まずは、お電話かメールにてお問い合わせ下さい。
そのうえで具体的な相談については、日程調整のうえ面談にて承ります。面談は無料ですのでお気軽にご相談下さい。
A.
最初は手ぶらで構いません。お話を伺った上で、相談内容によりご用意していただく資料を提示させていただきます。また、基本は人間対人間ですから、長くお付き合いする上で相性も重要だと思います。まずは1度会ってお話をお伺いさせてください。
A.
当事務所が行っている主な業務内容については「当事務所の主たる業務」をご覧ください。なお、ホームページに記載のない業務についてもお気軽にご相談下さい。
A.
当事務所に全てお任せ下さい。面倒な経理は我々が責任を持ってお引き受け致します。お客様は本業にご専念ください。
A.
責任を持ってバックアップいたします。法人にした方がよいのか?個人開業の方がよいのか?等、メリット、デメリットを含めて説明させていただきます。設立、開業の各種申請も安心してご相談下さい。
A.
税務署から税務調査の連絡があったら、まずは事前に打ち合わせを行います。その上で必要な資料を用意していただきます。税務調査には、必ず税理士本人が立ち会います。税務署との対応は当事務所を通して行いますので、ご安心下さい。
A.
融資を受ける為に、事業計画書の作成は重要になってきます。融資をもとにどのようにビジネスを展開し、利益をあげるのかを分かりやすく説明しなければなりません。当事務所では、事業計画書の作成を全面的にサポート致します。まずは、お客様のお考え・ビジョンをお聞かせ下さい。
A.
どんな些細なことでもお気軽にご相談下さい。また、専門的なご相談の場合は、弁護士、司法書士、行政書士、社会保険労務士等、幅広いネットワークを持っておりますので、別途ご紹介させていただきます。
A.
製造業からサービス業まで様々です。業種に偏りはありませんので、ご安心下さい。
A.
もちろん承っております。個人事業を営んでいる方、副収入のあるサラリーマン・OLの方、マイホームを購入された又は売却された方等のご相談お待ちしております。
A.
税法に沿った合法的な範囲で、できる限りお客様の税額負担が少なくなるよう指導させていただきます。なお、当然のことですが、脱税の手引きや指導は致しません。
A.
申告はしようと思いつつ、本業に追われ…。帳簿はつけていないし、何が必要なのか分からないから税理士にも頼みづらい…。等お悩みの方、こんな時こそ会計・税務のプロである税理士にご相談ください。無申告は様々な弊害があります。一刻も早くその悩みを解決しましょう。
A.
ご相談内容により、各金融機関・日本政策金融公庫(国金)・助成金等、可能な限り幅広くご提案させていただくと共に、融資の流れや必要書類の準備・作成等のサポートをさせていただきます。